金融アナリスト、経済評論家がどう言おうと、もはや関係ない。人がビルから飛び降り自殺し流行現象になっており、株は政府の頻繁な介入で一時的には持ち直すが、見通しは極めて暗い。
回答は中国の実態経済を順に追ってみるとわかる。建設ブームの終焉は、杭州、内モンゴル自治区オルドス市、天津のマンハッタン計画、河南省の省都、ヂェンヂョウの無人タワーなど、考えられないほどの未来計画がすでに放棄され、ゴーストタウン化しており、不況脱出時につかえる”公共投資”という切り札がもうないのだ。
世界一の造船業は、大手、中手、舶用メーカー計５００社が相次いで倒産にみまわれ、政府の監視下、一部が国営企業として、再生の道を模索。しかし、肝心に受注量が自国通貨が本来の力より、弱いのに関らず、元高のまま。
この影響で日本には相変わらず観光客が来ているが、自国の状態にいづれ愕然とする。
唯一、希望はロシアに進出を果たした自動車メーカー２社があること、空港整備にも道は残されている。
しかし、すでに深セン、東ガンに見切りをつけ、世界的なメーカーはタイ、ベトナムに工場を移転している。不動産バブルはとっくにはじけてしまっている。
この状況から、どんな経済論を述べても虚しく聞こえるだけだ。実態経済を全業界、特に中国が伸ばしてきた業界を調べればそれが回答だから。
この２週間、どんなに調べても先行きは真っ暗だ。
もはや。恐慌に突入したと考え、備えなければならない。
前回のリーマンショックのとき、朝日新聞ニューヨーク駐在員が、恐慌まえの６カ月前に警告を発した。誰も見向きもしなかった。新聞ではなく、アエラに書いたからだ。サブプライムローンがどんな金融時限爆弾なのかをよくわかって知らせてきた。
それはマサチューセッツ工科大学卒の女性テリー・デュポン（36）が金融商品開発と称して、回収不能の低所得者向けローンを金融商品に仕込んだ。
それはまさに、証券業界が望んでいた商品でこのインチキ商品に証券各社も、投資家も飛びついた、さらにレバレッジ、つまり、元金の１０倍というFXで巨額な資金を呼び込み、バブルは膨れまわったのだ。
それに気づいていた。
今回の金融時限爆弾は、中国政府発で、情報に疎いひとがより多くの犠牲を払うことになる。
金融時限爆弾の母と呼ばれた
テリー・デュポン
