reuterjapannews’s diary

宇宙のなかに住む住人は、どうすればその形がわかるのだろう,という世紀の難問ポアンカレ予想から出発した壮大なドキュメンタリー。決して外から形を眺めることができないがそれに挑む天才数学者たちが繰り広げる死闘を執念で追います。また、記者自身にもそれに挑戦させるとんでもない企画。数学や理論物理学がこれほどまでに凄まじいものかと、、。その煌きと感動を身をもってお伝えします(><);ギリシャ問題、中国バブル崩壊、性奴隷マーケット問題などニュースの裏側を伝えます。短期勝負なのでいづれブログではなくなります。Web MO

中国 上海発同時恐慌

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金融アナリスト、経済評論家がどう言おうと、もはや関係ない。人がビルから飛び降り自殺し流行現象になっており、株は政府の頻繁な介入で一時的には持ち直すが、見通しは極めて暗い。
回答は中国の実態経済を順に追ってみるとわかる。建設ブームの終焉は、杭州内モンゴル自治区オルドス市、天津のマンハッタン計画河南省省都、ヂェンヂョウの無人タワーなど、考えられないほどの未来計画がすでに放棄され、ゴーストタウン化しており、不況脱出時につかえる”公共投資”という切り札がもうないのだ。
世界一の造船業は、大手、中手、舶用メーカー計500社が相次いで倒産にみまわれ、政府の監視下、一部が国営企業として、再生の道を模索。しかし、肝心に受注量が自国通貨が本来の力より、弱いのに関らず、元高のまま。
この影響で日本には相変わらず観光客が来ているが、自国の状態にいづれ愕然とする。
唯一、希望はロシアに進出を果たした自動車メーカー2社があること、空港整備にも道は残されている。
しかし、すでに深セン、東ガンに見切りをつけ、世界的なメーカーはタイ、ベトナムに工場を移転している。不動産バブルはとっくにはじけてしまっている。
 この状況から、どんな経済論を述べても虚しく聞こえるだけだ。実態経済を全業界、特に中国が伸ばしてきた業界を調べればそれが回答だから。
 この2週間、どんなに調べても先行きは真っ暗だ。
もはや。恐慌に突入したと考え、備えなければならない。
前回のリーマンショックのとき、朝日新聞ニューヨーク駐在員が、恐慌まえの6カ月前に警告を発した。誰も見向きもしなかった。新聞ではなく、アエラに書いたからだ。サブプライムローンがどんな金融時限爆弾なのかをよくわかって知らせてきた。
それはマサチューセッツ工科大学卒の女性テリー・デュポン(36)が金融商品開発と称して、回収不能の低所得者向けローンを金融商品に仕込んだ。
それはまさに、証券業界が望んでいた商品でこのインチキ商品に証券各社も、投資家も飛びついた、さらにレバレッジ、つまり、元金の10倍というFXで巨額な資金を呼び込み、バブルは膨れまわったのだ。
それに気づいていた。
今回の金融時限爆弾は、中国政府発で、情報に疎いひとがより多くの犠牲を払うことになる。

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 金融時限爆弾の母と呼ばれた

テリー・デュポン