アラブ世界　オイルバブルが破裂

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石油メジャーの強烈な従業員削減

アラブ世界　オイルバブルが破裂

中東石油メジャーの世界が激変している。ひとつは中東産油国のオイルバルブの崩壊、そして、もうひとつがシェールガスという石油にかわる代替エネルギーの急激な台頭である。

かつてセブンシスターズという名で呼ばれたシェル、エクソン、テキサコ、モービル、ＢＰなどオイルメジャーは、北海油田やアフリカ、中東、ロシア、極東サハリンでビッグビジネスを展開してきた。その彼らが従業員の削減を空前絶後のスピードで進めている。原因のひとつは石油消費の需要予測によるものと原油価格の長期低迷である。

そして、もっとも悩ましいのがシュールガスの台頭。全長２０００キロ程度の世界的河川の岸を掘ると鉱脈にあたる。シェールガスの埋蔵量は無尽蔵といっていいほどの桁はずれ。それが世界から産出できることがわかった。これにより世界のエネルギーマップが完全に塗りかわろうとしている。

シュールとは頁貝に含まれるペースト状のエネルギーで、水を高圧噴射するとメタンガスを発生させる。それを鋼管で採掘し輸送するという、今までの技術で簡単に消費地まで供給できるエネルギーだ。

すでにアメリカでシュールガスの採掘、精製から供給、消費まで運用が進められており、石油、石炭などに頼っていた電力供給を２０％までシェールガスで賄えるようになった。

残念ながら、日本には２０００メートルと超える河川はないが、なんと、海底を３０００メートルほど掘削すれば日本沿岸でも出て来るのだ。日本の原子力発電所の放射能洩れはいったいなんだったのだろうか？

自動車産業から、船舶のエネルギー、輸送機器産業、物流、電力エネルギーまで塗り代わりそうだ。

このため、石油メジャーは人員削減を進めているのか、といえばそうではない。なぜなら、シュールガスの掘削でも従業員は必要だ。つまり、世の中にありあまっていたマネー、この場合はオイルマネーが石油価格を押しあげ、歪んだ相場をつくっていた。しかし、世界同時不況の恐怖からカネを引きあげ、ついには底がみえたというのが真相ではないだろうか。

あれほど、強気で商売をしていたアラブの王族と産油国の経済相、とりまきの人々、彼らの生活もふつうの世界のひとになる日はそう遠くない。石油がでたことにより、砂漠にビルの街が出現したドバイ。黄金色したホテルのきらびやかな超豪華を極めた内装と調度品、これらが売りにでる日がもうそこにきている。

荒れ狂う北海の海底油田で、命がけの掘削工事をし、海洋浮体施設（プラットフォーム）で寝泊りするノルウェーの従業員たちの苦悩、あの光景もなくなるかも知れない。あんなに深く掘らなくてもシュールガスはでる。極北のアラスカの荒野にただひたすら太さ７，８メートルのパイプラインが走り、そこにだけ働き口がある精製工場の街が、ユーコン河口に存在する。ああいった街も消えてしまうか、再利用されるかも知れない。テキサスの田舎町で頭をふるシーソーのような掘削機も消える。

アラスカの原住民（インディアン）には州政府から生活補助や大学への学費補助など様々な潤沢な補助があった。しかし、これらはすべてオイルマネーで賄われていたのだ。一部のアラブ世界では電気代はただ、水も使い放題、大学教育無料、医療費、住民税はない産油国の国民たちは、これから世界の水準へと平均化される。

そして、ドバイの不動産投機で建設ラッシュに呼び込まれたインドやフィリピン、アフリカの期間労働者たち。賃金ももらえず、祖国へ無事かえれたのだろうか。あとに残された蜃気楼のような砂漠のなかのビル群がやがては廃墟に帰す。

これを機会に電力会社は、自前のシュールガス田をみずから開発から供給までジョイントベンチャーでやるほうがいいかも知れない。投機の対象にならずに安定供給でき、石油ショックなどはなくなってしまう。エネルギーを投機対象にするというのはやはり行き過ぎたマネー資本主義の行き着く果てだったのだ。

だが、最後に気づいてほしい。それらはすべて化石燃料で太陽がつくった過去のものだ。エネルギーの根本はやはり、恒星でしかない。シェールガスもおそらくは今後、１００年ぐらいのスパンで世界を支えるがその先はやはり、太陽エネルギーをダイレクトに使ったソーラー発電、そして、安全な風力発電などに再び回帰することになる。せっかく進めてきたクリーンエネルギーへの代替はこの先もずっと必要なのだ。

補足記事

新しい天然ガス資源の「シェール革命」に沸く米国で、シェールガスなどを生産するエネルギー会社「GMXリソーシズ」が経営破たんした。同社が、オクラホマ州の連邦破産裁判所に対して、連邦破産法第11条（日本の民事再生法に相当）の適用を申請したと、2013年4月1日に発表した。

負債総額は4億59900万ドル（約428億円）で、ニューヨーク証券取引所への上場も廃止される見通し。

米国ではシェールガスの生産拡大に伴い、天然ガスの価格が2008年のピーク時から3分の1程度に値崩れしており、GMXの経営を圧迫していたとみられる。

シェールガス開発事業が損失を出すこともある。最たる原因は石油ガス価格の下落。日本の関係者は、石油ガス価格の暴落は予想をはるかに超えたものだったと語る。専門家らの試算では、シェールガスの採掘２１世紀後半を過ぎなければ世界中で始まらず、しかも１バレル６０－８０ドル台でなければ採算が合わない。

シェールガス開発事業の損失については２０１４年の段階ですでに明らかになっていた。これに関し、ロシア石油大手「ロスネフチ」のセチン会長も２０１５年１１月６日に東京での露日エネルギー協力に関する会議で演説したなかで、日本企業が世界の果てで行われている損失を招くプロジェクトに参加し続ける一方で、利益が上がるロシアのプロジェクトへの参加がなかなか決められないという事実に驚きを示している。

東京ガスは米国最大のシェールガス田であるテキサス州バーネット堆積盆での開発事業に参加している。２０１３年、東京ガスは在米の子会社を通じ、事業の２５％の株（４億８５００万ドル相当）を取得している。