reuterjapannews’s diary

宇宙のなかに住む住人は、どうすればその形がわかるのだろう,という世紀の難問ポアンカレ予想から出発した壮大なドキュメンタリー。決して外から形を眺めることができないがそれに挑む天才数学者たちが繰り広げる死闘を執念で追います。また、記者自身にもそれに挑戦させるとんでもない企画。数学や理論物理学がこれほどまでに凄まじいものかと、、。その煌きと感動を身をもってお伝えします(><);ギリシャ問題、中国バブル崩壊、性奴隷マーケット問題などニュースの裏側を伝えます。短期勝負なのでいづれブログではなくなります。Web MO

プーチン大統領のサイバー攻撃

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世界を揺るがせた

ロシアのサイバー攻撃

 

ロシアのプーチン大統領が仕掛けたアメリカへのサイバー攻撃が、米国大統領選の結果を左右し、世界を揺るがす一撃になった。この惑星に秩序をもとらしていた力の枠組みが大きく変わろうとしている。

 

アメリカは世界の警察を勤めるよりも、自国の経済保護に軸足を置き、産業界の意見を代表する大統領が誕生。アメリカの経済を損なう恐れのある経済活動に敏感に反応する。空調機器メーカー、GE、そして日本のトヨタまで標的になる。プーチン大統領の読みはまさにあたったのだ。

ウクライナ問題でEUからの経済制裁で、身動きが取れなくなったロシアは米国の大統領選で、本命とされたヒラリー・クリントン氏のPCをハッキングし、メールを暴露。信用を失させることに成功した。この結果誕生したトランプ政権(1月20日)は、アメリカ保護主義に急激な舵を切り、自国最優先の政策は世界を混迷へと突き動かしている。

そのメールはジュリアン・アサンジ氏の内部告発サイト『ウィキリークス』に流された。それだけではない。ヒラリー・クリントン候補に関する虚偽のニュースも流していた。この一連の指示をだしたのはプーチン大統領である。

 

 

サイバー攻撃がこれほど成功した例は史上初である。軍事力は海陸空の3つ空間に宇宙を加え、さらにコンピュータを介するサイバー空間を『5つめの戦場』として、そのとてつもない威力を世界に示した。これを侮ってはいけない。

世界ですでに起こっているサイバー戦争の影をみてみよう。

中国の青年、子どもたちは西側世界では常識と思われていることが、伝わらないのだ。中国国内の知識人や現場で起こった疑惑を書きみは次々と削除される。中国内ではこれを『瞬殺』と呼ばれる。

この結果、中国人は世界といちじるしく異なった価値観をもって海外へでることになる。日本にやってきてホテルの施設を破壊、さらに犯罪に手をだしても良心が痛まないひとたちが生まれている。それが次々と順送りに生まれる。

中国の検索サイト「百度バイド」を利用する中国人は圧倒的にこの影響下にある。中国人の民衆は英語のサイトを見ても、削除されて記事が読めないうえに英語で何が書いてあるのかもわからないのだ。

サイバー戦争とは大衆宣伝操作である。簡単にいえば洗脳である。この恐ろしい例は、アジアのいたるところに現われている。例えば、情報が届かない例(真実が伝わらないため起こった)、西ネパールの山間部の奥地。中国の毛沢東を尊敬するマオ主義者が勢力を強め、共産主義革命を展開してした。毛沢東時代に2000万人の餓死者がでたことも、チベット人たちを弾圧し100万人以上を殺害したことも伝わっていない。共産主義革命からすでに3代目に入り、世襲共産主義がどんなものかが理解されないまま、ネパールで理想に身を投じた女性兵士(21才)が死んでいる。ネパール王制下のあまりにも不公平な利益配分が彼らの怒りの原動力になった。

実は日本政府はネパール王国で1番の経済援助国である。政府開発援助はほとんど首都以外には回されず、農村部の貧困層から生まれた青年たちは王政打倒に立ちあがった。これを知らない日本の外務省の政府開発援助はまったく機能しないというか、貧困の格差をさらに広げる結果になった。また役人仕事をしたのかと嘆くだけではすまされない。

外務省の組織レベルをあげる必要があるし、人道主義の精神のない人間がなぜ、国家試験だけで採用されてしまうのか、これは日本の大きな問題である。

それが、援助しても援助しても成功したら、最後には敵対し中国、韓国となって日本に立ちはだかっているのだから。

つまり、経済しか見れない人材では困るのだ。政府開発援助は日本製品を買わないといけない紐つきで失敗した。それを超える人道主義の考えがないと、簡単にひっくりかえり、現実にカンボジアなど日本政府をばかにしているくらいだ。ASEAN会議では公然と日本に反発し、中国に加担する。

 

「戦闘で死ぬことは恐れない。どこで死のうと怖くない。血を流すことも厭わない」。20才で戦死したネパールのマオイスト女性コマンダンテが残した最期の言葉。銃をもって立ち上がらないとカースト制度は破れないし、貧困から逃れられない、生きて行けない。

アジアの開発援助の失敗はこうした青少年を生むことを知らないと、なぜ、外務省に入ったのか、なぜ、予算をもったのか、まったく、反対のことをしてしまう。理由はネパールの王政が腐敗していたからだ。

「日本の政府開発援助は何に使われたのかを最後までチェックしなければならない」とネパール人(マオイスト幹部)にいわれるようでは、、。

ひとつだけいいこともしている。日本が建てたトリブバン病院。多くの命が助かっている。多くのネパールのひとに感謝されている。同時に現地の日本人にも。

 

 

 

中国、韓国は日本が援助して敵国になる

外務省の政府開発援助はすべて無駄?

 

EU(欧州連合)では英国のEU離脱。これは大衆迎合主義ポピュリズムといわれるが、この根底には長い間続いた経済不況による疲弊と自国を第一にする排他的な考えだ。だが、同時に世界の多くのひとたちは平和と人道主義も望んでいるが、反対へ揺り動かされた。

フランスの大統領選に極右政党のロッペン党首に加担する攻撃が浮かんでくる。この選挙もサイバー攻撃の標的になる。

 

 

サイバー攻撃ウクライナでも発生した。ロシアと交戦時、インフラがすべてダウンし、大規模停電により、暖房すら使えなくする。バングラディシュでは中央銀行サイバー攻撃により1億ドルを失っている。つまり、サイバー攻撃が予想されるところには、意味もなくコンピューター制御に切り替えないほうが安全だということがわかっている。

日本への反日感情が急激にもちあがってきた時期とソーシャルメディアの普及は重なっている。つまり、日韓、日中に関する事件で、『マッチ・ポンプ』をしている人間がいる。その素人たちに紛れて本物のサイバー攻撃が間隙をぬって入ってくる。すでに攻撃に晒されている。

 

サイバー攻撃のもっとも怖い面は大衆操作

日本の総務省マイナンバーに力を入れても国民から失笑されるだけで、本来の仕事を見失っている。国民の40%近くが納税できない低所得者年金生活者、母子家庭なのにどこから金をとるのだろう。

公務員採用は学歴と試験ではなく、学生時代にどんな社会貢献をしたかを提出してもらったほうがまとも人材が集る。理念のない投資はカンボジア、ネパールで起こったように簡単にひっくりかえされ、巨額な信じられないほどの負担を日本人に押し付ける。中国、韓国での長年にわたる巨額の経済援助はすべて無意味だった。

 

山間部の基礎診療所(看護師が勤務)、病院、学校施設に限ったほうがまだましだろう。

 

 

八木澤高明氏の「ネパールに生きる」より

ノビナは一八歳で結婚。結婚式の翌日、ノビナは村を去り、それっきり帰ってこな

かった。「戦争が続いているから、もう会えないかもしれない。生きていた

らまた会いましょう。私が死んでしまったら、時々思い出してくださいね。」

ノビナは泣きながらそう言って、村を出て行った。