ReuterJapanNews’s Dialy

バンコク駐在記者。ヤンゴンからチン州ミンダットに転戦。国際NGOと連携して国軍の攻撃から逃れる難民を救おうと頑張っています。

リーマン予想の複素平面を150年ぶりに書き直す

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リーマンの手帳にある複素平面

150年ぶりに書き直した「複素立体図」

数学最先端を行く

 

素数ノ謎を追ってシリーズ2冊を刊行したが、一般のひとに理解してもらえない。実は数学のある問題に耽溺していると、外から敵が攻めてくるという面白い現象が起こる。アルキメデス以降、ガウス(ナポレオン軍にドイツ国内が蹂躙)、アインシュタインヒトラーがヨーロッパを蹂躙)と同じことが起こっている。現在、中東・アフリカの難民問題からEU(欧州連合)に亀裂が入る事態になり、米国同様、自国優先主義へと世界は坂を転げ落ちはじめている。イスラム国のテロが連合国を分断に追い込む。

 

そんな中、素数ノ謎がわかっても何の意味があるのか? このシリーズを取材して理解を深め、そしてリーマンの黒い手帳のなかに書かれて「複素平面」がどれほどの意味をもつのかが、理解できたとき、数学をやるより、ひとのために働いた方がましだと考えるようになったのだ。

それがこのシリーズの大きな感情的な起伏となって、わたしの不可解なカトマンズバンコクピョンヤンウクライナでの行動になって現われている。

だが、あたまは現実とは関係なく、どこにいても素数ノ謎を追いかける。それがこのシリーズである。2冊目は次元を追うことが素数ノ謎を解くカギになると気づいたわたしは、人類史上で次元が問題に浮かび上がった出来事を探ったのだ。

理由は簡単。整数は1次元の横を移動するだけだが、ミハエル・ボンベリの発見により、数はすべて1次元には記述できないことがわかった。複素平面に置くと、素数だけが1/2の直線上に並ぶことに気づいたのはゲオルグ・ベルンハルト・リーマンである。だが、この世界は空間の3次元に時間の1次元を加えた「4次元の時空」と理解されていた。理論物理学者はそれに巻き上げられた次元があることに気づいたのだ。つまり、自然界の仕組みを数学で説明しようとしたら、われわれの宇宙は11次元だった!

 

これを素数の謎の第2幕「次元を旅した男」に書いた。しかし、ほとんど理解されなかった。理由はわれわれは4次元空間の生き物で、それ以外のものは激しい拒絶反応をひき起こす。だが、電磁気力を一般相対性理論と結びつける数式には「巻き上がられた次元」を加えないと統合できなかったのだ。

 

つまり数を1次元の横の次元だけで表すことの方が無理だったということ。それでリーマンは2次元の平面に置いた。そして、わたしはそれを立体に置いたら、巻き上がられた次元が1/2の直線上に回転しながら舞い上がったのを発見した。

 

われわれの宇宙では、整数、小数、分数、それにルートが理解できれば数論はわかるが、それとは異なる宇宙、つまり異なった次元構成の宇宙では違う数学が存在する。つまり、数学的にも素数はマルチバースの存在を示唆しているのかも知れない。

 

素数ノ謎 3幕 素数の戦場「ウクライナのこどもたち」より

ウクライナの子どもたちのビデオクリップを以前の記事に掲載しています。あわせてご覧ください。

 

 

次元を旅した男  次元の探検家 理論物理学者ジョエルと仲間の冒険

次元を旅した男  次元の探検家 理論物理学者ジョエルと仲間の冒険

 

 

 

素数ノ謎 解明への大航海: 宇宙の暗号 (NGO japan cyber library)

素数ノ謎 解明への大航海: 宇宙の暗号 (NGO japan cyber library)

 

 

 

 

 

軋むEU! 仏大統領選 ルペン氏が最有力 自国第一主義が席巻

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写真はマドンナのコンサート風景。なんとルペンさんの額に鍵十字があしらわれている。

EUが軋む! 仏大統領選 ルペン氏が最有力

人道主義から遠ざかる 自国第一主義者の台頭

 

 

EU(欧州連合)が軋みはじめた。EUの主導者はドイツとフランス。フランスで今年4-5月に行われる仏大統領選で、極右政党国民戦線の党首ルペン氏が最有力候補に踊り出た。2月4日発表されたフランスの調査機関BVAが発表したところによると、世論調査で最多の25%を占めた。2位は無所属のマクロン氏(22%)、3位が共和党のフィヨン(20%)、4位は社会党のアモン(17%)、5位は左翼党のメランション(11.5%)。

 現在の情勢ではマリーヌ・ルペン氏が大統領に当選する。5日、リヨンで総決起集会を開き、「この選挙はグローバル主義者と愛国主義者の闘いだ。われわれの主権を取り戻そう」と集会にあつまった3000人を前に女性党首は声をはりあげた。支持者たちはフランスの国旗をふり、「ここはフランスだ」と連呼、EUを離脱し移民の大量流入、難民問題に歯止めをかける意気込みだ。

 ①自国通貨の復活 ②国境の復活 ③6カ月後にEU離脱の国民総選挙の実施 ④EU内からの輸入品に新たな関税 ⑤外国人を雇用した企業への追加課税 ⑥フランスで出生したこどもへの自動的な仏国籍の付与の停止-など。

 

ルペン大統領候補の公約は極めて右よりで、まるで米国ファーストのトランプ氏の仏版を見てるようだ。

 

フランスはイスラム国のテロの脅威と同時に移民の流入に苦しんでいる。今の情勢ではEUの核であるフランスがドイツとたもとを分かち、EUの生命を窮地に追い込むことになりそうだ。

たしかに共通通貨ユーロの導入は、ドイツのひとり勝ちのようになってしまった。通常なら輸出(VWなど)がこれほどひとり勝ちするとドイツ通貨は切りあがり、是正される。ところがヨーロッパ全体の共通通貨なので、これに歯止めをかける方策がない。だから、ドイツは排ガス規制を隠蔽し制裁を受けても輸出は好調で、普通なら大損失で倒産騒動になるフォルクスワーゲンは元気なまま。これを指して「EUとユーロはドイツの乗り物だ」とトランプ氏やイギリスの離脱派が指弾している。

ドイツのメルケル首相も選挙を控える。彼女は戦争に巻き込まれた難民の窮地を助けるなどその功績は極めて大きい。ドイツから生まれた人道主義者。ヨーロッパの共同通貨導入で、EU入りを果たしたバルト3国など期待を担っている。英国に続き、フランスも自国第一主義になれば、世界はますます混乱が増すだけだ。

リビア北部には難民が40万人もヨーロッパへ移動したいと機をうかがっている。さらに中央アフリカでは南スーダンから戦闘に巻き込まれた難民がウガンダ北部バギリニアに集り、万の単位になっている。すでに集計されている既存の人数と合わせると67万人に達する。その60%が18才未満のこどもたちだ。

 

オランダでは3月に右翼政権が生まれようとしている。世界はこのまま「人道」から遠ざかって行くのか-。

 

 

 

 

素数ノ謎 解明への大航海: 宇宙の暗号 (NGO japan cyber library)

素数ノ謎 解明への大航海: 宇宙の暗号 (NGO japan cyber library)

 

 

 

次元を旅した男  次元の探検家 理論物理学者ジョエルと仲間の冒険

次元を旅した男  次元の探検家 理論物理学者ジョエルと仲間の冒険

 

 

 

 

 

 

 

民泊は社会問題になる 都市部の投資型賃貸マンションは危ない

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問題の多い物件 

投資型賃貸マンションが危ない

 

民泊が大きな社会問題になりそうだ。マンションの賃貸仲介業者がホテル・旅館業を行うことになり、安全面で警告灯が点滅している。すでに実際に民泊は行われており、マンション住人たちは管理会社(賃貸仲介業者)に不信感を募らせている。

 問題はホテルや旅館なら24時間常駐の夜間フロント従業員とセキュリティースタッフがいる。しかし、マンションには誰もいない。なのに日本語もしゃべれない旅行者が隣に宿泊している。それも2、3日で人が変っている。ゴミは廊下に

放り出され、エレベーターは痰とタバコの吸殻が投げ出される。はなはだしい例では一階のラウンジで夜間に宿泊客が7,8人集り、タバコを吸って灰でフロアーの絨毯を焼け焦げにしている。誰もとめに入れない。

これは現実に今、起こっていることだ。

民泊新法は穴だらけ。広島県福山市で福山プリンスホテルで宿泊客7人に焼死した裁判で、責任を問われた経営者は禁固3年の求刑に対し、執行猶予5年の判決が下りた。つまり、誰も刑に服さない。

 

 

誰も責任を問えない

賃貸マンション、ことに投資型賃貸マンションはホテル代わりに使うひとは多い。しかし、家主(オーナー)、仲介業者、つまり、不動産会社の経営者、支店責任者、外注スタッフ(現場へ案内し説明、カギを渡す)と誰が責任をもつのかまったくわからない仕組みで動いている。

つまり、火災、強盗、暴力、殺人に巻き込まれても誰ひとり、責任を負わない。全員が罪を問われても執行猶予だけ。

これでは巻き込まれたマンション住人や、宿泊客もたまったものではない。

マンションの玄関には暗証番号でドアは開閉でき、1度宿泊すれば、もう、番号はわかるので、2度目からスルーに。つまり、不動産仲介業者が住民の安全のハードルを下げている。常駐者がいないマンションの民泊は、強盗と宿泊するようなものだ。ホテルなら警備員が2-3人でガードするから安心して寝れるのだ。

都市部ではマンション入居のハードルは低く、審査なども非常に簡単で、しかも今では外国人OKのマンションは犯罪の温床になりつつある。

朝、起きて下に降りると、スーツ姿の警察官4-5人が犯罪者が部屋をでたところで捕まえようとマンション玄関で隠れていることがある。それも1度や2度ではない。つまり、部屋に残っている証拠を押えるため、容疑者を外で確保するためだった。

 

 

個人が手軽に空き家・空き部屋を使い、利用者を泊めることで収入を得る民泊ビジネスが、世界的に広がりを見せており、そのマッチングサービス最大手がAirbnb(エアビーアンドビー)。 部屋を提供するホストと、部屋に泊まるゲストの仲立ちをする形でAirbnbが間に入り、その手数料収入で運営されている。

貸し出す部屋は、完全に独立した家または部屋とは限らない柔軟性も評価され、単に空き家・空き部屋を貸すだけではなく、互いに望めばホストとゲストとのコミュニケーションが図れることも、Airbnbの利用者を増やしている。

同類のサービスも多数あるが、Airbnbの規模は段違いで、登録物件数は平成27年8月現在で、世界に150万軒以上、日本では1万3千軒以上です(2万軒以上の報告もあり)。

 

海外での事件

トラブルとしてよく聞くのは騒音やゴミ、土足問題。ほかにもゲスト(借り主)に金品を盗まれたり部屋を荒らされたというものもあります。一番ショッキングだったのは性的暴行がおきた事件。

7月4日の夕方、ミカエラ・ジャイルスの携帯電話から緊急事態を知らせる音が聞こえ始めた。そして、ホラー映画のようなメッセージがいくつも画面に現れてきた。

メッセージは、彼女の19歳になる息子からだった。マドリードAirbnb(エアビーアンドビー)のホスト(部屋の貸主)が、集合住宅の4階の部屋に彼を閉じ込めカギをかけたというのだ。息子はその部屋に宿泊する予定だった。息子のメッセージによると、ホストはまだ部屋の外にいて、台所の引き出しでナイフをガチャガチャいわせながら、性的行為に応じるよう迫っているという。息子は母親に助けを求めていた。

母親はAirbnbに電話をかけた。だが、同社の従業員は息子の宿泊先の住所を教えず、警察に電話をしようともしなかった。彼らは母親にマドリード警察の電話番号を伝え、住所を知りたいなら、マドリード警察からAirbnbに電話をしてもらうようにと言った。だが彼女によると、その番号に何度かけても、スペイン語のメッセージが流れるだけで電話は切れてしまったという。そして、Airbnbの窓口に繰り返し電話をかけると、しまいには留守番電話のメッセージが応答するようになった。

 

 

 

トランプ氏の朝貢体制を掲載しようと思ったのですが、すべての新聞がそれ一色なので、国内の重要記事を書きアップしました。

 

 

素数ノ謎 解明への大航海: 宇宙の暗号 (NGO japan cyber library)

素数ノ謎 解明への大航海: 宇宙の暗号 (NGO japan cyber library)

 

 

 

次元を旅した男  次元の探検家 理論物理学者ジョエルと仲間の冒険

次元を旅した男  次元の探検家 理論物理学者ジョエルと仲間の冒険

 

 

 

 

 

サイバー戦争3 セビリアの中国工作員

セビリアで暗躍 中国工作員が探しモノ

 

中国の戦略は実に用意周到だ。考えに考え抜いた戦術を組み上げている。考えをすぐツイッターに流すアメリカの次期大統領トランプ氏とはまったく違う。

中国はアメリカとの国力の差を埋める時間稼ぎをしている。それが反日政策で、日本の右翼化を名目に軍事力の拡大を正当化してきた。この右翼化というのは、防衛力強化と靖国神社参拝で、安部総理が自衛隊を視察したときに「731」という戦闘機コクピットに搭乗した写真が中国にとっては右翼化の権化なのだ。

中国南京にあった旧日本軍の細菌兵器研究所の名称「731部隊」を連想したのだ-。これは日本人には思いもよらないことだ。首相にもその意図はない。だが、中国人にはそう写ったのだ。

 

 だが、本当は日本が何をしようが中国は戦力の拡大に突き進んでいる。この動きはもはや止まらない。

中国の諜報網は世界に暗躍している。その証拠を見てみよう。1999年、コソボ紛争のとき、セビリアでアメリカのステルス戦闘機「F117-NIGHT FOLK」が撃ち落された。これを嗅ぎ付けた中国の工作員が地元を訪れ、戦闘機の部品を探し回っていたとセビリアのひとたちは証言する。最終的には金を払って買って行った。奪われた戦闘機は四川省成都の飛行設計研究所に運びこまれたようだ。そうでなければ第5世代の戦闘機をそうはやくは開発できない。

誕生したのが、中国軍初のステルス戦闘機「殲20」である。2011年には飛行試験を行っている。中国はずっと前から武器開発を続けており、それを正当化する理由をいつも日本に探している。

これを中国の一般大衆は知らないだけだ。

ではもう1つ。旧ソ連邦の空母「ワリョーグ」が中国初の空母「遼寧」になった経過。これこそが中国が秘密裏に軍事兵器を開発している証拠だ。旧ソ連邦が崩壊し、建造が中止になった「ワリョーグ」はウクライナにあったため、スクラップ同然の価格で、マカオの民間企業創律集団旅行娯楽公司が2億4000万元で購入したのだ。それが深センに運ばれ観光用テーマパークに改造され観光客に披露された。ここからが不思議な経過をたどり、空母「遼寧」に生まれ変わったのだ。

同じ旧ソ連の「キエフ」も天津港へ運ばれ、テーマハークとして披露された後、空母として中国海軍に買われたのである。

日本の安部首相はフィリピン、オーストラリア、インドネシアベトナムを同じ中国海軍の脅威に晒される国々を回り、緊密に連携して行くことを確認。なかでも中国はこれまではフィリピンを敵対視してきたがフィリピンの新政権は米中を両天秤にかけている。さらにベトナム

 

長寿の惑星サーチュイン 100才が射程内に

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イタリアのサルデーニャ島バルバキア地方

 

 

 

長寿の惑星サーチュイン

寿命100才 センチュナリアンの世界

日本の長寿者はアジアの貧しい子どもを救える

100才が射程内になった

 

 

1日の摂取カロリーを70%に削減すれば平均寿命が男性でほぼ20才延びそうだ。この『長寿の惑星サーチュイン』は、断続的に連載しているのは、飛び回るような仕事をしている現役世代に不向きで、最初は気力と体力に大きな影響を及ぼした。わたしが自分で試したらそうなったのだ。いざというときに気力が湧いて来ない。踏ん張らなければならないときに体力が削がれる。続ければどうにかなるかも知れないが、わたしの仕事では不向きだったのだ。

だが、恐るべき研究結果が発表された。

 

2つの権威ある団体がこのサーチュイン遺伝子の研究結果をネーチャー・コミュニケーションズに発表した。米国ウィスコンシン大学と国立加齢研究所。人間に遺伝子が近い赤毛ザルを使って、1日に摂取するカロリーでどれほど寿命に影響が現われるかを研究していた。

しかし、ウィスコンシン大の20%の寿命の延びは、加齢研究所では現われなかった。そこで2団体は共同研究で、双方の研究方法を精査したのだ。実験方法はサルに好きなだけ食べさせるグループと、摂取カロリーを30%削減したグループに分けて、追跡調査した。

その結果、大学側はカロリー制限を7才から15才の大人になったサルに対して行っていたのに対し、研究所は1-23才と無作為だった。

そこで、1-14才、16-23才に分けて分析すると、1-14才では寿命は延びなかった。ところが16-23才では効果が現われ、特にオスのサルは平均して9才も延命し、約35才の寿命を獲得していたのだ。

これを人間にあてはめると、男性78才の平均寿命が20才増えることになり、平均寿命は100才を超えた。

恐るべき結果だった。

食事量ではなく、カロリーを削減すること。これが重要なのだ。

沖縄は世界で4つのブルーゾーンに数えられるほどの長寿県である。あったというのが正しい。研究では食べ物や生活習慣など様々な理由があげられたが、現在信じられているのは、粗食だったという理由。島の幅が極端に狭いことから台風の影響を受けやすく、塩害で食物がなぎ倒されるなども影響し、十分な栄養価のある食生活が長いあいだ摂れなかった。

それがマクドナルドなどフアーストフード店ができるにつれ、外食の機会が多い、男性の寿命が極端に落ちたことから、粗食=長寿説が裏づけられたのだ。

 

数式はこうだ。

赤毛ザルの平均寿命=26才

カロリーを30%削減すると平均寿命=35才

人間に換算すると、

日本人男性の平均寿命78才。

78才÷26才=3

35才×3=105才

ちなみに人間(ホモサピエンス)とチンパンジーの遺伝子の類似は99%。赤毛ザルはそれを少し下回るが、相当信頼性が高い。105才は数カ月までの月数、日数の数字がないので最大値になっているが100才は十分射程内にある。

だが、問題は多い。与えられた寿命にプラス27年。何に使うかである。

 

 

 

 

以下、前回までの抜粋

 

サーチュイン遺伝子で長寿を達成できるというのは本当だ。

現在、生体実験しているひとがまだ、存命なので、いつまで生きるかはわからない(笑)。しかし、強制的にカロリーを70%に削減された赤毛ザルとマウスの生態実験の結果はホンモノだった。

この連載を始めたとたん、北朝鮮の核ミサイル事件で切迫した危機的状況になり、一時中断した。

サーチュインとは、要約すると

1日に必要なカロリーを70%に抑えれば、眠っていた「長寿遺伝子」のスイッチが入ること。

古来から日本の健康法に「ハラ八分目」という教えがあったが、あながち外れていたわけではない。なぜ、70%に削減すればスイッチがonになるのか? 

いろんな説があるが、「食糧難を、長く生きる戦略に切り替えることで種を保存しようとした」というのが有力だ。これを裏づけるのが沖縄にいる100才を超えるひとたちの証言である。沖縄は世界に4つある長寿ディスとリクトの1つである。100才を超えるひとがざらにいるのだ。

その主因は、ここで採れる食料よりも、もっと、生きることの根幹に関ることだった。それは、満足な食生活が長い間できなかったことだった。

沖縄は、台風が襲来する台風銀座でいわれる。島の幅が狭いため、台風のたびに塩害で作物が枯れるのだ。日本の古代人に三川原人という身長150センチあまりの男性の人骨が発見され、それを詳しく調べた学者によると、「何度もの食糧難に遭遇しており、上半身が十分に発達していないのは、成長期に飢餓に何度もあいその影響である」と結論づけている。

 

話を現代へ進める。

つまり、「粗食=1日に必要なカロリーの70%を切る」がここのひとたちの長寿遺伝子を呼び覚ましたのだろうという説。沖縄は台風の通り道。南北は長いは横幅は狭い。台風の通過後には塩害で作物は死んでしまう。その間は漁に出れない。今の100才以上のひとが生きてきた時代と、2016年はまったく食料事情が異なる。満足するほどの量は食べれても、栄養は薄く、カロリーは決して摂れなかったのだ。豚肉などは年にほんの数回の祭りのときだけしか摂取できなかった。

 

 

数学の難問といわれるのは、21世紀に解決されるべきミレニアム問題として、選ばれた7つの問題がある。最近、解決されたのはケプラー予想、そして、ポアンカレ予想である。

ミレニアム問題のほかに21世紀内に解決すべき問題はほかにもある。それは純粋数学の問題ではないが、いくつかの学問にまたがる「人間は何歳まで生きれるか?」という極めて単純な問題だが、とても興味深い難題である。そして、最長不倒年齢が122才。フランス人女性で亡くなった。

 

現在の科学では、致命的な遺伝子欠陥がない場合で、あなたも、わたしも100歳までは生きれそうだ。

 

 

素数ノ謎 第Ⅱ部 宇宙の暗号を連載中に、EUの問題に深入りしすぎ、またしても日本のテレビに出演。しかし、その日、日本に帰国したばかりなのに、自分の体で長寿遺伝子を覚醒させる実験を行い、ふらふら。散々な一日でした。ニュースの本質と裏側を伝えるのはNGOジャーナリストでしかできないので、3つテーマを追っていながらでも、緊急のニュースを流します。新聞もテレビも見ない世代のひとのために。

世界でもっとも困難な難問に挑み続け、それがドキュメンタリー「素数ノ謎 解明への大航海」という本になりました。第2部(完結篇)は12月に発刊予定。

 

 

 

 

サーチュイン2

イタリアのサルデーニャ島バルバキア地方、日本の沖縄、アメリカのカリフォルニア州ロマリンダ、中米はコスタリカのニコヤ半島、ギリシャのイカリア島…。これが世界的に知られる長寿ディストリクト。

 

これ以外にも探せば、いくらでもある。そのひとつ「フンザ」は中国とパキスタンを結ぶカラコルムハイウェーの中継点に過ぎない。なぜ、ここのひとが長寿なのかはわからない。

カラコルムハイウェーといっても車の高速道路ではなく、その昔、求道者が修行を積むためラサなど聖地をめざす旅をした宿場街みたいだ。

フンザへ行くには、イスラマバード ギルギットと走らなければならない。フンザにはフンザ川が流れる。

世界の尾根ヒマラヤ、カラコルム、ヒンズークシ山脈を縫うように右往左往する山岳道路。

フンザは標高2500mの高地にあり、イスラム教徒のイスマイリー派とされ、独特の言語ブルジャスキーを話す。すでにおわかりだと思うが、道路は頻繁に土砂崩れする。そのため、このフンザは世界と隔絶されるのだ。

アプリコット、林檎、桑の実が豊富だ。秋になると銀杏が絨毯のように里をおおう。

 

 

 

 

身体に力が入らない。いつもなら、ほとんど間違えずに最初から最後まで話通すことができる。いわば、ゾーンに入るように、しゃべれるのに、うまくは話せなかった。

原因はわたしが自分の身体を使って「生体実験」をやっていたからだ。長寿遺伝子サーチュインのスイッチをONにするため、大量のカロチンと、いつもの60%しかカロリーを摂取していなかったのだ。

確かにスイッチは入ったように思う。朝、鏡に写った自分の顔を見て驚いた。肌がすべすべになり明らかに若返っている(ウソ)。しかし、身体は不安定だ。それは何か危機が迫ってきたかのように、いつもの自分ではない。パフォーマンスとしては60-70%の力しか発揮できない。

 

つまり、サーチュインをやっているといざというときに、ここ一番の集中力、肉体と精神の強靭なバネが使えないことがわかった。

これは恐ろしいことだ。こんな状態で警察官が交通整理したり、裁判官や新聞記者が調査を怠ったり60-70%の能力で仕事を終えられたらたまらない。何よりも医者と看護師が怖い。

お願いだから勤務中はやめてほしい。習慣として、自分のパフォーマンスを熟知するまではビジネスデーには無理。これはあくまでもひとによると思うので工夫次第。

 

長寿の世界的な雑誌「ナショナル・ジオグラフィック」。ここにたまにすごい記事が掲載される。世界の長寿国を取材して歩いたライターの紀行文だが、このなかにイタリアのワインの産地の話が出て来る。

彼が取材した男はイタリアのイカリア島のスタマティス・モライティスさん100才。

「わたしはニューヨークで働き、60代のとき肺ガンだと宣告されたんですよ。余命は1年未満。それで懐かしい故郷イタリアに帰ったんです。葡萄畑で収穫したブドウでワインを醸造している家で、みんなに無料でふるまっていますよ。昔の仲間たちに囲まれて幸せですね」。

 

ポリフェノールの含有量が高い葡萄の赤ワイン、②適度な労働(運動)、③仲間に囲まれて幸せな暮らし ④無料で振舞い社会に奉仕している

 

分析するとこんな風になるが、それだけではない。彼は医者から死を宣告されていたのだ。それで彼はニューヨークへ行き医者にガンがどうなったのか、診てもらおうとして病院を訪ねた。

そしたら医者の方が亡くなっていたのだ。

 

ナショナル・ジオグラフィックの取材は徹底してウラづけをとる。毎月、記事が世界中にでるわけだが、アメリカではちょってした表現の食い違いや齟齬で、訴訟に発展する。そこで、外部ライターに記事を依頼するとき、ガイド兼リサーチャーでしかもサブ編集者の役割をもったスタッフが現地に同行する場合もある。大概は現地のひとを採用する。

これにはすばらしい給料がでる。なぜならガイドなのに記者が書いた記事の裏づけをとってとって取り捲らなければならない(笑)。

その老人はほんとうにそう言ったのか? 「顔に赤い斑点がある」とあるが、本人はこの表現を承諾するのか? 98才とあるが来月はまだ生きているのか? アンダーラインがいっぱいの記事のチェックリストが送られてくる。それだから記事の精度が高く信頼されるわけだ。

 

 

長寿ではないが、日本に88歳で現役のライフセーバーとして活躍するひとがいる。現場は新潟県の海岸。海水浴場がオープンする夏の間、ライフセーバーとして活躍する。NPO法人ライフセーバー協会の免許を取得し、体力維持に年間を通じて、トレーニングを続ける。バイク(自転車)10キロ、冬の雪の日でも6キロは欠かさない。ランニング3キロ。そして、夏場は水泳が入る。

このひとは現役で、おぼれたひとを見つければほんとうに海へ飛び込む。息継ぎなしで30メートルは行ける。監視だけではないところがすごい。

そのためには毎日の食事の栄養にも気をつかっている。豆、ゴマ、ワカメ、野菜、魚、椎茸、イモと7種をまんべんなく摂ることを心がけている。

このひとのケースは、①運動 ②まんべんない栄養補給 ③使命-であろうか。

 

 

2粒のダイヤモンド 生命のリレー

 

ここでわたしは閃いた。サーチュインで100才をめざすひとには、必ず生きがいが必要だ。社会的使命といってもいい。わたしはこのことに気づいて、仲間を募ろうと思う。つまり、長寿者はアジアの貧しい子どもを救う仕組みをつくろう。

長生きすれば、ネパール、カンボジア、フィリピン、スリランカの子どもたちが学校で学ぶことができて、日本の老人が命をリレーする仕組みができないかと、、、。

つまり、1年生きるごとに1万2000円を学資にして贈り、アジアの貧しい子どもひとりが学校へ通えるようにするのだ。長生きすることはひとを幸せにする。それには仕組みを作らなければならない。この物語を『北欧猫TRONDの冒険』という絵本しようと計画している。

 

 

 

人類絶滅境界線上のアリア  6500年前 人類がアフリカ大陸を離れた本当の理由

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次元を旅した男  次元の探検家 理論物理学者ジョエルと仲間の冒険

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米国、ロシア、中国 サイバー戦争の影響

 

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同盟が分断される

サイバー戦争は、誰が得するかが犯人

 

世界で起こっている同盟の『分断』。自国経済の保護を最優先する方針に舵が切られた。英国のEU離脱から、今年はフランスの極右政党のロッペン党首がどこまで票を獲得するか大きな関心が集る。さらにドイツのメルケル首相がどうなるか-。EUを率いてきたリーダー2国を揺さぶられれば、EUは出口のない混迷に入る。

世界は大きく様変わりする。アメリカに誕生したトランプ政権はアメリカとメキシコの国境に壁とフェンスによるメキシコの壁を築く。

貧しき国はさらに厳しい状況に追い込まれる。

では欧米で起こった『分断』は、行きすぎた資本主義社会の揺り戻しにように見えるが、それだけではない。

1996年に、中国の台頭を予測したアメリカの著名な経済学者が、やがては日本は中国に呑み込まれるだろうと予言する。当然、北朝鮮はすでに飲み込まれたも同じで、韓国も同様。台湾にいたっては今、まさに呑み込まれようとしている。何しろこの国の第一の新聞社が大陸の資本に飲み込まれたほどだ。

 

なぜ、ネパールの記事を数日前にアップしたかといえば、アジアが中国の影響に揺さぶられているからだ。マオイストとは毛沢東が指導する共産主義革命を現在の経済情勢下にそった形で武力闘争を行う。それがネパールで起り、この国を覆いつくそうとしている。だが、この山岳部にある国はインドから経済封鎖で身動きできなくなるほどの小さな国だ。

マオイストはフィリピンにも広がる。

中国の習近平首席は「われわれはゴルバチョフには決してならない」と声だかに宣言する。つまり、西側資本主義とは異なった中国共産主義革命を永遠に続けるというのだ。世界を覆いつくすまで。それが『西暦2049までに世界の覇権をとる』という宣言だ。依然は狙うと書いたが、正確には『覇権をとる』。実は中国は西暦1400年代に世界でもっとも進んだ文明と武力をもっていたことが明らかになった。アメリカ大陸を発見したのはコロンブスではなく、中国海軍の提督だった。その足跡がアメリカにフロリダからサンフランシスコまで残っていたのを長いあいだ、学者たちが『あり得ない』と顧みなかっただけだ。

それが600年後に現実になろうとしている。

 

 

不可思議な週刊ポストの記事

 

つまり、極東の日本と韓国は中国の脅威に晒されている。だが、不思議に韓国では必死に反日感情を煽る一部の活動家がいて、それに敏感に反応する日本の週刊誌が、まるで一方が火をつけて、もう一方がそれにポンプで油をさすことを繰り返している。

これがマッチポンプだが、日本の週刊誌とは『週刊ポスト』。実に不思議な現象が起きている。日本政府が慰安問題を解決するために金額を提示し話しがまとまると、その翌週に必ず週刊ポストにわずか数億で話がまとまったという、韓国のひとたちの気持ちを逆なでする記事がでる。さらに、日本政府が10億円を提示し、話がまとまると、『韓国は日本より40年後れたと嘆き節』とまた、週刊ポストが油を注ぐ。そして、ついに韓国領事館前に少女像が設置された。

つまり、目前に『共通する脅威』があるにも関わらず、まるで、この日韓を分断する意図が見え隠れする。韓国に至っては北朝鮮、中国、それにアメリカまで遠い存在になっているのに、日本どころではないはずだ。

日本も同様。長い間、経済支援してきたアジアの国々にとっては日本はただの金の『ばら撒き国』に過ぎないことに気づいたはずだ。アフリカにもEU難民にもどこにでも出す。「ならばとってやれ」ということになる。

この解決策が医療と学校に絞った人道支援。どこ国でも子どもが安心して育つ環境が必要なのだ。基礎診療所、病院、学校、職業訓練学校、それに食料の供給。政府開発援助がすべて失敗に終わったわけではない。ネパールのトリブバン空港近くに日本が建てたバンムラート病院は本当の成功例だ。

日本はOECDの加盟国のなかで上から数えて20位(GDP国民総生産)の規模の国に過ぎない。もはや中位にある経済国に過ぎないのだ。

世界を分断したいのはいったい何なのかを、本気で突詰めて追わなければならない。サイバー戦争とは、大衆操作と国を分断に追い込むことが真のねらいだから。

 (連載  BCコロンブスより)

プーチン大統領のサイバー攻撃

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世界を揺るがせた

ロシアのサイバー攻撃

 

ロシアのプーチン大統領が仕掛けたアメリカへのサイバー攻撃が、米国大統領選の結果を左右し、世界を揺るがす一撃になった。この惑星に秩序をもとらしていた力の枠組みが大きく変わろうとしている。

 

アメリカは世界の警察を勤めるよりも、自国の経済保護に軸足を置き、産業界の意見を代表する大統領が誕生。アメリカの経済を損なう恐れのある経済活動に敏感に反応する。空調機器メーカー、GE、そして日本のトヨタまで標的になる。プーチン大統領の読みはまさにあたったのだ。

ウクライナ問題でEUからの経済制裁で、身動きが取れなくなったロシアは米国の大統領選で、本命とされたヒラリー・クリントン氏のPCをハッキングし、メールを暴露。信用を失させることに成功した。この結果誕生したトランプ政権(1月20日)は、アメリカ保護主義に急激な舵を切り、自国最優先の政策は世界を混迷へと突き動かしている。

そのメールはジュリアン・アサンジ氏の内部告発サイト『ウィキリークス』に流された。それだけではない。ヒラリー・クリントン候補に関する虚偽のニュースも流していた。この一連の指示をだしたのはプーチン大統領である。

 

 

サイバー攻撃がこれほど成功した例は史上初である。軍事力は海陸空の3つ空間に宇宙を加え、さらにコンピュータを介するサイバー空間を『5つめの戦場』として、そのとてつもない威力を世界に示した。これを侮ってはいけない。

世界ですでに起こっているサイバー戦争の影をみてみよう。

中国の青年、子どもたちは西側世界では常識と思われていることが、伝わらないのだ。中国国内の知識人や現場で起こった疑惑を書きみは次々と削除される。中国内ではこれを『瞬殺』と呼ばれる。

この結果、中国人は世界といちじるしく異なった価値観をもって海外へでることになる。日本にやってきてホテルの施設を破壊、さらに犯罪に手をだしても良心が痛まないひとたちが生まれている。それが次々と順送りに生まれる。

中国の検索サイト「百度バイド」を利用する中国人は圧倒的にこの影響下にある。中国人の民衆は英語のサイトを見ても、削除されて記事が読めないうえに英語で何が書いてあるのかもわからないのだ。

サイバー戦争とは大衆宣伝操作である。簡単にいえば洗脳である。この恐ろしい例は、アジアのいたるところに現われている。例えば、情報が届かない例(真実が伝わらないため起こった)、西ネパールの山間部の奥地。中国の毛沢東を尊敬するマオ主義者が勢力を強め、共産主義革命を展開してした。毛沢東時代に2000万人の餓死者がでたことも、チベット人たちを弾圧し100万人以上を殺害したことも伝わっていない。共産主義革命からすでに3代目に入り、世襲共産主義がどんなものかが理解されないまま、ネパールで理想に身を投じた女性兵士(21才)が死んでいる。ネパール王制下のあまりにも不公平な利益配分が彼らの怒りの原動力になった。

実は日本政府はネパール王国で1番の経済援助国である。政府開発援助はほとんど首都以外には回されず、農村部の貧困層から生まれた青年たちは王政打倒に立ちあがった。これを知らない日本の外務省の政府開発援助はまったく機能しないというか、貧困の格差をさらに広げる結果になった。また役人仕事をしたのかと嘆くだけではすまされない。

外務省の組織レベルをあげる必要があるし、人道主義の精神のない人間がなぜ、国家試験だけで採用されてしまうのか、これは日本の大きな問題である。

それが、援助しても援助しても成功したら、最後には敵対し中国、韓国となって日本に立ちはだかっているのだから。

つまり、経済しか見れない人材では困るのだ。政府開発援助は日本製品を買わないといけない紐つきで失敗した。それを超える人道主義の考えがないと、簡単にひっくりかえり、現実にカンボジアなど日本政府をばかにしているくらいだ。ASEAN会議では公然と日本に反発し、中国に加担する。

 

「戦闘で死ぬことは恐れない。どこで死のうと怖くない。血を流すことも厭わない」。20才で戦死したネパールのマオイスト女性コマンダンテが残した最期の言葉。銃をもって立ち上がらないとカースト制度は破れないし、貧困から逃れられない、生きて行けない。

アジアの開発援助の失敗はこうした青少年を生むことを知らないと、なぜ、外務省に入ったのか、なぜ、予算をもったのか、まったく、反対のことをしてしまう。理由はネパールの王政が腐敗していたからだ。

「日本の政府開発援助は何に使われたのかを最後までチェックしなければならない」とネパール人(マオイスト幹部)にいわれるようでは、、。

ひとつだけいいこともしている。日本が建てたトリブバン病院。多くの命が助かっている。多くのネパールのひとに感謝されている。同時に現地の日本人にも。

 

 

 

中国、韓国は日本が援助して敵国になる

外務省の政府開発援助はすべて無駄?

 

EU(欧州連合)では英国のEU離脱。これは大衆迎合主義ポピュリズムといわれるが、この根底には長い間続いた経済不況による疲弊と自国を第一にする排他的な考えだ。だが、同時に世界の多くのひとたちは平和と人道主義も望んでいるが、反対へ揺り動かされた。

フランスの大統領選に極右政党のロッペン党首に加担する攻撃が浮かんでくる。この選挙もサイバー攻撃の標的になる。

 

 

サイバー攻撃ウクライナでも発生した。ロシアと交戦時、インフラがすべてダウンし、大規模停電により、暖房すら使えなくする。バングラディシュでは中央銀行サイバー攻撃により1億ドルを失っている。つまり、サイバー攻撃が予想されるところには、意味もなくコンピューター制御に切り替えないほうが安全だということがわかっている。

日本への反日感情が急激にもちあがってきた時期とソーシャルメディアの普及は重なっている。つまり、日韓、日中に関する事件で、『マッチ・ポンプ』をしている人間がいる。その素人たちに紛れて本物のサイバー攻撃が間隙をぬって入ってくる。すでに攻撃に晒されている。

 

サイバー攻撃のもっとも怖い面は大衆操作

日本の総務省マイナンバーに力を入れても国民から失笑されるだけで、本来の仕事を見失っている。国民の40%近くが納税できない低所得者年金生活者、母子家庭なのにどこから金をとるのだろう。

公務員採用は学歴と試験ではなく、学生時代にどんな社会貢献をしたかを提出してもらったほうがまとも人材が集る。理念のない投資はカンボジア、ネパールで起こったように簡単にひっくりかえされ、巨額な信じられないほどの負担を日本人に押し付ける。中国、韓国での長年にわたる巨額の経済援助はすべて無意味だった。

 

山間部の基礎診療所(看護師が勤務)、病院、学校施設に限ったほうがまだましだろう。

 

 

八木澤高明氏の「ネパールに生きる」より

ノビナは一八歳で結婚。結婚式の翌日、ノビナは村を去り、それっきり帰ってこな

かった。「戦争が続いているから、もう会えないかもしれない。生きていた

らまた会いましょう。私が死んでしまったら、時々思い出してくださいね。」

ノビナは泣きながらそう言って、村を出て行った。